こんにちは。

連日寒い日が続きます。

この寒さ、、、、、体にこたえますが、、、、、、皆さま、体調を崩さず、お元気に過ごしておられるでしょうか。

さて、今日はタイトルにあります通り、認知症予防に効果があるかも？という記事です。

欧米のデータですが、日本人にも同様の効果があるのでは、と期待されるので、ご紹介させて頂きます。

実は、これまでにいろんな研究がなされてきた中で、、、、、、

欧米各国においては、認知症の有病率が過去数十年の間に低下している、というデータがあるそうなのです。

たとえば、１０年前の７０歳の人と、今の７０歳の人だと、認知症の発症している人の割合が下がってきている、、というようなことなのですが、、、、

とはいいましても、その有病率の低下に性差や年齢層による違いはあるのか、また世代間に見られる教育歴の差が影響しているのか、、、、こういったことは明らかではなかったそうです。

そこで、トロント大学の Fuller-Thomson氏らのチームが65歳以上の米国人540万人を対象に調査を行いました。

その調査データを用いた研究によると、2008～17年に深刻な認知機能障害の有病率が大幅に低下していました。

米国の65歳以上における深刻な認知機能障害の有病率は、2008年の12.2％から17年には10.0％に低下しており、さらに低下率は男性の13％に対して女性では23％と大きかったことが明らかになったのだそうです。

　この他、2008～17年に認められた深刻な認知機能障害の有病率の低下の60％は、世代間の教育歴の差によって説明できることが示されたとのことで、、、、、

社会の高学歴化が進み、以前に比べて若い世代で教育機会が広がっており、先行研究では学校教育を受けた年数が増えるごとに認知症の発症リスクが低下することが示されているのだそうです。

教育というのは、収入や生産性、経済面などでプラスに働くことが明らかにされていますが、、、、

実は、後年の認知機能に与える長期的な利益も大きい可能性が今回の研究で示唆されました。

　共同研究者で同大学のKatherine M. Ahlin氏は「どの世代にも質が高く無理のない費用で受けられる教育へのアクセスを確保することの重要性を示した研究結果だといえる」と述べています。

　ただし、同時に研究グループは世代間の教育歴の差の他にも、「栄養状態の改善」や「喫煙率の低下」などの要因が深刻な認知機能障害の有病率の低下に寄与した可能性がある、、、、としており、、、、

今後さらなる研究で他の要因についても検討する必要があると述べています。

とはいえ、、、、、

今回の研究では、認知症予防に寄与している可能性のあるものとして、、、、

○学校教育の期間の長さ

○　喫煙

○　栄養状態の改善

などの可能性がある、ということですので、、、、

どれか一つ、、、など言わず、、、、、

そのどれにも気を付けられたら、認知症予防につながってよいのではないか、、、と思います。

と、ここまで打ち込んできて、、、、、

ふと、気になったのですが、、、、

今回の研究で特に示唆されている、「学校教育の期間の長さ」、というところなのですが、、、、

これ、学校である必要があるのでしょうかね？？

たとえば大人になってからも、学び続ける、ということで同様の効果がありそうな気がするのですが、、、、。

それとも、改善する因子というのは、若いころの集団生活、集団での学び、暗記し、計算し、、、、ということになるのでしょうか？？

まぁ、詳細は今後、研究されていくのでしょうが、、、、

個人的には学びを続けること、、、頭を使うこと、、、、などで、、、、

効果があるのではないか、と思うのですが、、、、

脳トレ、なんて言葉もありますし、、、、

、、、、ということで、次回は、「脳トレ」について、少しご紹介をしたいと思います。